ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(GfK Japan)は5月29日、ウェアラブル端末に関する販売動向および購入意向・購入者属性に関する消費者調査の結果を発表しました。
調査結果によると、スマートウォッチのラインナップが拡充した2014年12月以降の販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移しています。
注目度が高かった「Apple Watch」が発売された2015年4月は約2.1倍を記録。ウェアラブル端末に占めるスマートウォッチの数量構成比は3月の14％から4月には33％に達しました(図1)。
Apple Watch発売前の今年3月に調査したデータ(サンプル数：12,034名)によると、ウェアラブル端末を「購入したい」と回答した割合は「スマートウォッチ/スポーツウォッチ」で20％、「リストバンド型」で17％でした(図2)。
購入意向者が使用したい機能の上位3項目は「時計機能」「歩数や移動距離等の計測」「消費カロリーの計測」でした。一方、スマートフォンと連携を想定した機能への回答した割合は低めでした。
また、購入していない理由としては「価格が高い」「使いこなせない」「使用用途のイメージが湧かない」などが上位に挙げられています。
実際に購入した人の属性は、男女比は6対4で男性のほうが多く、性年代別では30歳代男性が20％と最も高く、次いで18-29歳男性、18-29歳女性と続きました(図3)。
購入者の3割以上が「ほとんど毎日運動している」と回答、調査対象全体と較べても運動頻度の高い消費者が多い結果になっています。
GfKのグローバル調査によると、ウェアラブル端末の世界販売台数は2015年が7,200万台ですが、2016年には1億1,400万台に達すると予想されています。今後、さまざまな種類のデバイスが普及することで、より身近なものになっていくのかもしれません。
今回のデータの詳細は下記リンクよりご覧になれます。