スマートニュース：”新しい日常”はじめよう生活に役立つ「おでかけチャンネル」が登場！
投稿日:2020/07/09 更新日:2020/07/09

スマートニュース株式会社(本社：東京都渋谷区、以下スマートニュース)は、当社が運用するニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」のチャンネルプラスに、レジャーや外遊び施設、飲食店などの情報を集めた「おでかけチャンネル」を開設しました。

また、本取り組みに先立ってコロナ禍におけるニュースアプリ利用動向を調査した結果も発表されました。

概要

新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、政府は三密（密閉・密集・密接）を避けた、「新しい生活様式」の提言を行っています。

外出・移動制限措置も徐々に解除される中、人々は、“三密”を回避しながら安心して外出できる機会を求めています。

当社独自調査から、“三密対応情報”に、約8割の方が関心を持っていることも明らかになっています。

「スマートニュース」に新設した「おでかけチャンネル」では、飲食店や美術館・博物館などの外部施設、またイベントなどに関する旬なおでかけ情報が提供されます。

さらに、「スマートニュース」では、レシピ、ファッション、お得・割引など既存の各チャンネルにおいても、新しい生活のなかで役立つ情報や生活を楽しむことができる情報を強化し、新しい日常を応援します。

新しい生活様式のなかで戸惑うことも多く、新型コロナと向き合う生活も中長期的になると見込まれるなか、ぜひ「おでかけチャンネル」をはじめ、安心して楽しい生活を送るための情報を満載した「スマートニュース」を役立ててください。

■専用コンテンツチャンネル「チャンネルプラス」とは

チャンネルプラスは、メディアパートナーや企業、行政機関、スポーツ団体、アーティストなどの協力を得て開設するチャンネルです。

2013年5月よりスタートし、2019年6月末時点で1,000チャンネル(日米)を超えています。

多彩なチャンネルの中から好きな話題 (ニュースカテゴリー)を選んだり、並び替えたりとカスタマイズが可能です。

〔独自調査〕コロナ禍におけるニュースアプリ利用動向

《調査概要》

調査形式：インターネット調査

調査対象：全国の男女/20歳～69歳（スマートフォン利用かつ、ニュースアプリ利用者）

調査時期：第一回調査 2020年4月27日（月）～ 4月28日（火）
第二回調査 2020年6月01日（月）～ 6月02日（火）

有効回答数：1,000サンプル（性別×10歳刻み年代で均等割付）

コロナ禍で、ニュースアプリを使う時間が増えた人は2人に1人！在宅勤務者は約6割に！

調査対象者に、新型コロナウイルス感染症拡大が社会問題化して以降の時間の使い方について尋ねたところ、2人に1人（48.6%）が、ニュースアプリの利用時間が「増えた」と回答しました。他のメディアと比較しても、「スマートフォンによるインターネット」（55.5%）、「テレビ」（55.2%）に次ぐ割合となっています。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、在宅勤務をする人も増えてきました。

当社が、4月に行った調査では、46.4%の人が在宅勤務を行っていると回答し、5月25日に緊急事態宣言全面解除となった後に行った調査でも27.8%の人が在宅勤務を行っていると回答しています。

勤務状態別に、ニュースアプリの使用が「増えた」と回答した人の割合をみると、非在宅勤務者（45.3%）よりも、在宅勤務を行っている人の方が多く、約6割（58.2%）となっています。

ニュースアプリの利用は、全体的に朝型にシフト。在宅勤務者の夜の利用が増加傾向に。

在宅勤務者と非在宅勤務者との、「ニュースアプリ」を利用する時間帯の変化をみると、両者ともに4月より6月の方が、朝6時～7時の利用が大きく増加し、ランチタイムの利用が減少していることが分かりました。

また、在宅勤務の人は、夜8時～11時の利用が増加しています。

朝型へのシフトは、通勤がない在宅勤務、通勤ラッシュの回避などが背景にあると考えられます。

また、日中は仕事に集中し、特に在宅勤務の人は、夜の時間をゆっくりと過ごそうとしている姿がうかがえます。

ニュースアプリを暮らしや趣味を充実させるためのツールとして活用、使われ方が多様化

「ニュースアプリ」で読むコンテンツには、どのような変化が生まれたのでしょうか。

「見る時間が増加した」と回答した割合を4月と6月で比較すると、6月で増加した上位5項目は、「トークバラエティ、お笑い・コメディ」（6.6pt）が増加したほか、「旅・釣り・アウトドア」（4.9pt）、「グルメ・レシピ、暮らし住まい」（4.3pt）など、暮らしや趣味を充実させるカテゴリーが多くなりました。

一方、6月の回答率が減ったカテゴリーには、「政治・国会、経済・市況」（-5.4pt）をはじめ、ニュース関連のカテゴリーが多く含まれることとなりました。