2014年9月2日、IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2014年第2四半期（4～6月）の出荷台数を発表しました。
これによると、国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比12.7％減の737万台、国内スマートフォン出荷台数は前年同期比24.6％減の492万台となり、共に前四半期に続きマイナス成長となりました。
この主要因として、総務省指導により販売奨励金戦略が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が大きく減少した事が挙げられています。
また、「夏モデルシリーズ」のラインナップが昨年以下であったことや、そのプロモーションも積極性に欠けた事などが要因となっているようです。
新型の発表が注目されるiPhoneを擁するアップルは、スマートフォン出荷台数のベンダー別シェアで依然として首位を維持していますが、前四半期の67.4％から当四半期は43.6％へと20ポイント以上低下しています。
2014年第2四半期 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別シェア Total = 737万台
また、スマートフォンを含む携帯電話総出荷台数におけるベンダー別シェアでも前四半期の48.0％から29.1％へと大きく市場占有率が低下しており、これについても販売奨励金制度の見直しなどが理由と見られています。
2014年第2四半期 国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別シェア Total = 492万台
それとは対照的に、NTTドコモ向けを中心に販売が好調な「Xperiaシリーズ」を手がけるソニーは、携帯電話全体で前四半期から順位を1つ上げての第3位に、スマートフォンでは18.3％のシェアを獲得して第2位にランクインする結果となりました。
今後の見通しについてIDCは、「2014年第4四半期は次世代iPhoneの市場投入により一時的に回復基調に向かうが、年間ペースではマイナス成長」という予測を行っています。
ある程度全体にスマートフォンが行き渡った今、この結果は仕方のないことかもしれません。一般的には短期スパンで買い換えるものでもありませんしね。
好調ソニーVS伸び悩むアップル、どちらも間もなく新型を発表する予定ですが、今後の対決にも注目です。