株式会社ICT総研は5月25日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめ、発表しました。
ICT総研の調べによると、タブレット端末(タッチスクリーン入力可能な6〜11インチ程度)は、2014年度の出荷台数が916万台で、2013年度の713万台から約200万台増えました。
ノートパソコンの代替需要や教育用タブレットなど今後も成長が続き、2017年度には1,332万台が出荷されると予測しています。
OS別については、2014年度はアップルのiPadシリーズが398万台を出荷。これに対しAndroidは405万台で、シェア44％でトップに立ちました。
AndroidタブレットはiPadと比べリーズナブルな製品も多く、今後もトップシェアを維持するものと見られます。しかし、2016年以降に日本郵政グループがiPadを活用した高齢者向けサービスを開始する予定であることから、iPadのシェア回復の可能性もあるとしています。
タブレット端末所有者に対する「端末の総合満足度」調査については「iPad mini」の満足度が最も高く、81.8ポイントでした。上位3位までは僅差で、2位は「iPad/iPad Air」の80.9ポイント、3位はマイクロソフトの「Surface」79.1ポイントでした。
Androidタブレットについては8インチ未満・8インチ以上ともの66％で、iPadシリーズやSurfaceと大きな差が見られました。
Androidタブレットは多くのメーカーから発売され、スペックや価格も幅広い選択肢がありますが、ユーザーの満足度を高めていくという点にが今後のメーカーの課題になるのかもしれません。
ICT総研のレポートページでは、世界のタブレット端末市場動向など今回ご紹介した以外のデータも掲載されていますので、興味がある方は下記リンクよりチェックしてみてください。