スマホユーザーにとって、もっとも身近なサービスのひとつとなったLINE。
現時点でも多種多様なサービスを利用することができますが、これまで以上にLINEを身近で楽しく便利なものにする新サービス「Official Web App」が導入されるとのことですので、ここで紹介します。
メインとなるのは企業に関する話題ではありますが、もちろん利用者であるユーザーにも大きく還元する部分もありますので、その点を軸に説明しましょう。
【アプリの特徴】
- 無料で通話ができる！
- 豊富なスタンプで新感覚なコミュニケーションも可能！
- ゲームや公式アカウントのほか多彩なコンテンツを収録！
「Official Web App」とは？
「Official Web App」は、「LINE」で展開中の各企業のWebサービスの円滑な利用を実現するものです。
ユーザーがLINEをベースにさまざまな企業のサービスをこれまで以上に便利に、簡単に、楽しく利用できるようになるプラットフォーム化を目指して開発されたもので、本日より一部機能に対応した部分開放を実施しました。
具体的には企業が自社のWebサービスとLINEアカウントを連携させることにより、LINEアカウントを起点とした集客やアクション誘導、そしてリピート促進まで、ユーザーの行動をLINEアプリ上でシームレスに完結させることができる仕組みを持ちます。
そしてユーザーにとって魅力となるが、他のアプリやサービスの追加インストール・利用登録を行う必要無くLINEアプリ1つでそれらのサービスを簡単で便利に利用できることにあります。
「LINE」だけでいろんなことができる！
「Official Web App」では、
①LINEアカウントの認証情報（登録メールアドレス・パスワード）を利用し、連携サービス利用時に同意するだけで新規会員登録プロセスを省略する「LINEログイン」
②APIを利用し、利用企業が保有・利用する外部システムと接続することで、特定のユーザーに限定した情報発信や双方向のコミュニケーションを可能にする「LINE ビジネスコネクト」
③商品やサービスの予約・購入・問い合わせの際に、あらかじめLINEに登録しておいた情報をユーザーの意志に基づき簡単に利用・入力できるサポートツール「プロフィール＋」
以上3つの機能が標準搭載されます（※1）。
また、現時点でも多くのユーザーが利用しているLINEの決済サービス「LINE Pay」やポイントサービス「LINEポイント」、スタンプカード機能「ショップカード」などとの連携も実現しますので、それらを使う立場としてもスムーズに行うことができるようになるわけです。
※1：「Official Web App」の利用には、LINE公式アカウント・LINE ビジネスコネクト・LINE＠（認証済み/プロプラン）のいずれかのアカウント登録が必要です。
新規企業が参加して今後ますますの充実をはかる
これまで「Official Web App」は、一部の企業およびASP（アプリケーションサービスプロバイダ）に対して先行で部分的な機能の提供を行ってサービスへの実装や導入申し込み受け付けを行っていましたが、本日以降、より広く導入を促進することを目的に、「Official Web App」の一部機能に対応した部分開放を開始しました。
今後、「LINEログイン」および「LINE ビジネスコネクト」を標準搭載したWebサービスがLINE上で提供を開始していきます。
なお、「プロフィール＋」機能の提供を含む「Official Web App」本格ローンチは今秋を予定しているそうです。
また、「Official Web App」は、一部ASPとパートナーシップを結んで、自社で連携機能を開発することが難しい企業やサービスに対しても導入促進の支援をしていくとのことです。
【「Official Web App」に対応するサービスを提供するASP一覧】
[]は提供開始予定日・[8/22]株式会社フューチャーショップ／FutureShop2／ https://www.future-shop.jp/
・[8/22]NHNテコラス株式会社／CARTSTAR／ https://commerce-star.com/cartstar/
・[8/22]株式会社フィードフォース／ソーシャルPLUS／ https://socialplus.jp/
・[8月末]株式会社パイプドビッツ／スパイラルEC／ https://www.pi-pe.co.jp/spiral-ec/
・[8月末]株式会社PRECS／リピスト／ https://rpst.jp/
・[8月末]五反田電子商事株式会社／ https://www.gotandadenshi.jp/
LINEでは、今後も「CLOSING THE DISTANCE」をミッションとして、ユーザーとさまざまな情報やサービス、モノとの距離を縮め、心地よい関係性を創出すべく、外部企業・サービスとも連携を強めていろんな取り組みを積極的に行っていくとのことです。